現在、YouTubeやInstagramなどのSNSで企業が動画を掲載しています。事業内容や自社商品の紹介など、企業によって掲載している動画の内容はさまざまです。しかし、なぜ企業が動画を制作しているのか詳しく理解できていない方もいるでしょう。
本記事ではこれから動画の活用を検討している企業に向けて、動画のメリット・デメリットを紹介します。動画の制作ポイントや視聴者を増やす方法についても把握できますので、ぜひ参考にしてみてください。
動画制作サービス「ムビサク」では企業向けの動画の豊富な制作実績があります。動画制作を検討している方はぜひ一度お問い合わせください。
- 動画を活用することで得られるメリット
- 動画を活用することのデメリット
- 成果につながりやすい動画を制作する方法
目次
動画を活用してできること
企業や公共施設など、あらゆるシーンで動画が活用されています。主に以下のような動画を制作しているので見てみましょう。
- 商品・サービスの紹介
- 会社紹介
- 営業資料
- マニュアル
- 採用動画
活用シーンを把握することで動画のメリットについての理解をより深められるので、ぜひお読みください。
商品・サービスの紹介
商品・サービスの認知度向上や購買促進の目的で紹介動画を活用している企業があります。具体的な使い方や活用シーンを動画にすることで、視聴者に商品やサービスを購入するメリットについてわかりやすく伝えられます。事例として、ラッキー工業株式会社様の「避難用抱っこひも」の紹介動画を見てみましょう。
事例:展示会イベント用商品紹介動画-ラッキー工業株式会社
避難用抱っこひものメリットを伝えることで具体的な商品のイメージを伝えられ、購買意欲を高められる動画となっています。
サービス紹介動画の成功事例については、こちらの記事を参考にしてください。
会社紹介
会社紹介動画では、以下のような内容を解説します。
- 事業紹介
- 業界の動向
- 企業の成長性
- 企業のコンセプトの紹介
- 社長のメッセージ
会社紹介の動画は自社の認知度向上やブランディングを目的として制作されています。会社紹介動画を制作することで、視聴者に信頼感を与えられイメージアップにつながるでしょう。
事例として、株式会社アブレイズパートナーズ様の会社紹介動画を紹介します。
事例:キャラクターを用いたアニメーション動画
冒頭から自社の賃貸管理事業の強みを伝えており、視聴者の印象に残りやすい動画になっています。
会社紹介・企業紹介動画の効果を高めるコツについては、こちらの記事を参考にしてください。
営業資料
商談の際に営業資料として動画が使われるケースもあります。商談では短時間で商談相手に商品やサービスの良さを伝えることが重要です。営業資料を動画にすることで、BtoB向けの説明が難しい商材もわかりやすく伝えられます。営業担当者のスキルに関係なく商品の情報を正しく伝えられるのもメリットです。
株式会社テクノパルネット様の営業資料用サービス紹介動画を事例として見てみましょう。
事例:営業資料用サービス紹介動画
EV充電スタンドの概要や導入の流れなどをアニメーションで端的に伝えられ、顧客が理解しやすいような構成になっています。
営業資料用の動画については、こちらの記事を参考にしてください。
マニュアル
紙媒体のマニュアルよりもわかりやすく伝えられるため、動画のマニュアルを制作している企業があります。
マニュアル動画には主に以下のような種類があります。
- 商品やサービスの使い方を紹介する顧客向けの動画
- 工場での労災を防ぐための安全教育動画
- 接客や社会人のマナーを伝える社内研修動画
顧客向けのマニュアル動画によって顧客が商品の使い方を理解しやすくなるため、カスタマーサポートの顧客対応数を減らせる可能性があります。また、社内向けマニュアルがあることで社員が気軽に動画を閲覧できるため、人材育成の促進にも効果的です。
マニュアル動画の事例として、Shopify Japan株式会社様のユーザー向け管理画面の使い方動画を紹介します。
事例:パートナー向けインストラクション動画アニメーション
管理画面の機能を丁寧に順序立てて説明しているため、はじめてShopifyを利用する人も安心できます。
マニュアル動画については、こちらの記事を参考にしてください。
採用動画
採用動画は人材確保のために活用されています。以下のように求職者が自社に応募したくなるコンテンツが制作されています。
- 会社の事業紹介
- 社員インタビュー
- 社員の1日のスケジュール動画
採用動画によって求職者が自社で働くイメージがしやすくなり、求職者の不安を取り除くことが可能です。
事例として、新卒採用向けに制作された株式会社アズ企画設計様の会社紹介動画を見てみましょう。
事例:新卒・中途採用動画アニメーション
事業内容と会社のビジョンを伝えて就活生が興味を持てるような動画になっています。
採用動画の事例については、こちらの記事を参考にしてください。
なお、上記で紹介した5つの動画はすべて弊社の動画制作サービス「ムビサク」の制作実績です。アニメーションを専門にしており、幅広いジャンルの動画を制作しています。
ムビサクではお客様の解決したい課題を徹底的にヒアリングし、成果が得られるような動画の提案をしています。アニメーション制作を検討している方は無料相談を承っておりますので、こちらからお問い合わせください。
また、ムビサクには豊富な動画制作の実績がありますので、こちらからご覧ください。
動画を活用することで得られる4つの大きなメリット
動画を活用することで得られるメリットとして、以下の4つがあります。
- 短時間で多く情報を伝えられる
- 表現方法が豊富で印象に残りやすい
- 低コストで配信できる
- 多くの人に認知されやすい
他の宣伝方法と比較して紹介しますので、動画が優れている点を具体的に把握できるでしょう。
メリット1:短時間で多く情報を伝えられる
映像や音声の情報があることで、動画は文章よりも多くの情報を伝えられます。
愛知大学大学院教授の伊藤博文氏の論文「文字から画像、そして動画へ」によると、動画の情報量は文字情報の100万倍あることがわかりました。
動画は情報量が多いことから、短時間でも直観的に理解できます。ユーザーが全く知らない製品を紹介した場合でも、動画を見ることで商品の形状や活用方法を文章で説明するよりも理解を深められるでしょう。
メリット2:表現方法が豊富で印象に残りやすい
動画は文章や静止画よりも幅広い表現でメッセージを訴求できます。たとえばアニメーションの場合、2Dキャラクターを使った表現もあれば、3DCGを用いた表現もあります。それぞれ映像の雰囲気が異なるため、視聴者が受ける印象も変わるでしょう。
他にも以下のような要素を変えるだけで、動画の印象が変化します。
- 撮影方法
- 挿入するBGM
- テロップのフォントや動き
- ナレーションの声質
- 出演者の知名度
- 出演者の雰囲気や演技
動画は表現の自由度が高いため、オリジナリティのある動画を作りやすくなります。自社のコンセプトや商品・サービスに合う雰囲気の動画を制作することでブランディングにも有効です。
メリット3:低コストで配信できる
従来、何かを宣伝したい場合は以下の方法が主に使われていました。
- 新聞や雑誌の掲載
- チラシ
- パンフレット
- テレビCM
上記の宣伝方法はプロモーションとして有効ですが、掲載や配布にコストがかかりやすいことが問題でした。
たとえば、新聞や雑誌の広告枠に掲載した場合以下のように料金が発生します。
掲載媒体 | 1回あたりの掲載料の相場 |
---|---|
新聞 | 1万円~300万円 |
雑誌 | 70万円~250万円 |
チラシやパンフレットを制作する場合は、継続的に出版費をかけなければいけません。テレビCMも15秒のCMを1回流すだけで5万円以上もかかる企業もあります。
しかし、YouTubeやTwitterのようなSNSで動画を配信すれば費用はかかりません。SNSをうまく運用することで自社に興味を持つ人が増えるので、コストを抑えながら成果を得られます。
テレビCMやインフォマーシャルについては、こちらの記事を参考にしてください。
また、YouTubeマーケティングの成功事例については、こちらの記事をご覧ください。
メリット4:多くの人に認知されやすい
現在あらゆるスマホユーザーがSNSを利用しています。主要SNSの月間利用者数を以下の表にまとめましたので、参考にしてみてください。
SNSの種類 | 月間利用者数(人) |
---|---|
YouTube | 6,900万 |
TikTok | 1,700万 |
4,500万 | |
3,300万 | |
2,600万 | |
LINE | 9,200万 |
上記のようにSNSの利用者数が多いことから、SNSに動画を投稿することで多くのユーザーを相手に動画を配信できます。
また、SNSはリツイートやシェア機能が充実しており、拡散されやすいのがメリットです。ユーザーの興味を引く動画を制作することで動画が拡散されるため、認知度向上につながります。
動画マーケティングに効果的なSNSについては、こちらの記事を参考にしてください。
動画を活用する3つのデメリット
動画を活用するとコストを抑えながら認知度向上や購入促進ができる反面、以下のようなデメリットがあります。
- 社内で制作すると時間とコストがかかる
- 動画自体を見てもらえない可能性がある
- 炎上やクレームの原因になる場合もある
デメリットを把握せずに動画を制作すると企業の損失になる可能性があるので、必ず以下を読みましょう。
デメリット1:社内で制作すると時間とコストがかかる
動画の制作期間はクオリティや尺によって異なりますが、1ヶ月~2ヶ月ほどかかります。撮影機材や動画編集ソフトを使い慣れていないと、さらに制作期間が伸びることもあるでしょう。
また、社内で動画を制作した場合は撮影や編集に必要なツールを揃える必要があり、コストが発生します。社員が本業と並行して動画制作もする場合は残業の必要性も出るため、人件費が増加する懸念もあります。
動画編集にかかる時間については、こちらの記事を参考にしてください。
デメリット2:動画自体を見てもらえない可能性がある
SNSアカウントを作成して動画を配信してもすぐに効果は得られません。SNSでは毎日膨大なコンテンツが更新され続けているため、知名度がない限り短期間で視聴者を集めるのは難しいでしょう。再生数を伸ばすためには、SNSを継続的に運用して少しずつフォロワーを獲得することが大切です。
また「訴求内容がわからない」「内容が面白くない」など、クオリティが低い動画は拡散されません。視聴者が数秒見て離脱する可能性もあります。多額の動画制作費をかけても成果が得られないことがあるため、制作するリスクがあることを覚えておきましょう。
デメリット3:炎上やクレームの原因になる場合もある
視聴者が以下のように感じてしまう表現が動画に含まれていた場合、炎上の可能性があるので気を付けましょう。
- 人種や性別について差別している
- モラルに反している
- 誰かを誹謗中傷している
「そのようなつもりで動画を制作したわけではない」と制作側が主張しても、視聴者が不適切な表現だと感じたら批判対象になります。
SNSは不適切な動画も拡散されやすいため、多くのユーザーに動画が視聴されて企業のイメージダウンにつながります。
イメージダウンによる企業の損失は大きいので、SNSを活用するときは細心の注意が必要です。
成果につながりやすい動画を制作する方法3選
デメリットを解消して多くの人が最後まで視聴したくなる動画を制作するには、企画の段階で動画の内容を決めることが大切です。
成果の出る動画を制作するためにも、企画するときに以下のことを意識して制作に取り組みましょう。
- 最初の5秒でインパクトを与えられるようにする
- ターゲットや配信先に応じた動画を作成する
- 動画制作会社に依頼する
最初の5秒でインパクトを与えられるようにする
視聴者が離脱せずに動画を最後まで見てもらえるよう、最初の5秒でインパクトを残せるようにしましょう。Yahoo! JAPANの調査によると、動画広告で3~5秒で興味を引く動画とそうでない動画の効果の平均値を比較した際、以下の結果になりました。
【興味喚起の有無による効果の平均値比較】
目的 | 効果の平均値の比較※ |
---|---|
ブランド認知 | 144% |
メッセージ連想 | 168% |
購入意向 | 155% |
※効果の平均値の比較:3~5秒で興味を引く動画の効果÷5秒で訴求内容がわからない動画の効果×100
最初に訴求内容がわかることで視聴者が動画に興味を持ちやすくなります。訴求したいことを絞り込んで視聴者に刺さる動画を作成しましょう。ストーリー性のある動画も続きを気になって視聴する可能性が高くなるのでおすすめです。
ターゲットや配信先に応じた動画を作成する
ターゲットの年齢や環境によって求めている内容が異なるので、動画の内容を変えましょう。たとえば旅行会社がサービスを紹介したい場合、ターゲットによって以下のように動画の内容を変えることが望ましいです。
- 若い世代:インスタ映えする観光地の紹介
- 家族向け:親子で楽しめる観光地の紹介
「動画を誰に見てほしいのか」を明らかにすることで、訴求力の高い動画を制作できます。
また、動画を配信したいメディアのテイストに合わせることも重要です。配信先に合わせて動画の雰囲気や尺の長さを決め、伝えたいメッセージが伝わる動画を制作しましょう。
動画制作会社に依頼する
自社で動画を制作するのが不安な場合は、動画制作会社に依頼しましょう。動画制作会社は動画に関するノウハウを持っており、お客様の課題解決につながるクオリティの高い動画を制作できます。現在は低価格で動画を制作できる会社もあるので、内製よりも外注した方が安くなる場合もあります。
低価格で動画制作を依頼できるサービスとして弊社の「ムビサク」を検討してみてはいかがでしょうか。一般的な動画制作会社では有料の「企画考案」や「絵コンテ作成」の工程を無料で実施しているため、他社より安く高品質な動画を制作できます。最低5万円からの制作が可能です。
ムビサクでは様々な種類の動画を制作していますので、ぜひ一度ご相談ください。
また、ムビサクには豊富な動画制作の実績がありますので、こちらからご覧ください。
動画の視聴者を増やすためにすべき3つの対策
クオリティの高い動画を制作しても多くの人に見てもらえなければ成果が得られません。動画の視聴者を増やすためにも以下の対策をすることをおすすめします。
- ターゲット層が利用するSNSで配信する
- VSEOを意識して動画を掲載する
- Web広告を活用する
できるだけ早く成果を得るためにも、上記の対策を試してみてください。
ターゲット層が利用するSNSで配信する
狙っているターゲットの年齢層がよく利用しているSNSに配信することで、視聴者数を伸ばせる可能性があります。総務省の調査によると、主要SNSを利用している年齢層が以下の表のようになっていることがわかりました。
SNSの種類 | 利用率の多い年齢層 |
---|---|
YouTube | 10代~50代 |
TikTok | 10代~20代 |
10代~30代 | |
10代~40代 | |
30代~40代 | |
LINE | 10代~60代 |
参考:令和4年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査
上記のようにSNSによって利用する年齢層が異なるので、ターゲットの年齢層を考慮して配信先を決めましょう。
VSEOを意識して動画を掲載する
VSEOとは、自社動画が「GoogleやYouTubeなどの検索結果画面で上位に掲載されるための対策 」のことです。検索結果画面の上位に掲載されるほどクリックされやすくなるため、動画の視聴者数が増えます。
VSEOには具体的に以下のような方法があります。
- 動画のタイトルにキーワードを入れる
- 説明文にキーワードを入れる
- 動画にタグを付ける
- サムネイルを作成する
ユーザーは何かしらの問題を解決したくてキーワード検索をします。ユーザーの検索意図を意識して動画を掲載すれば、上位に表示されやすくなるでしょう。
VSEOで流入を増やす方法については、こちらの記事を参考にしてください。
Web広告を活用する
Google 広告や各SNSの広告を利用することで、SNSのフォロワー数や登録者数が少なくてもユーザーに広告を表示できます。
広告費を支払えばすぐに広告枠に動画が掲載されるので、短期間で認知度や購買意欲を向上させるのに有効です。
動画広告には主に以下の2種類があります。
- YouTubeの動画の前後や途中に出てくるインストリーム広告
- TwitterやInstagramのようにコンテンツの間に表示されるインフィード広告
自社の予算や売上目標に応じて、すぐに成果が出やすくなるWeb広告の活用を検討してみてください。
動画を用いたWeb広告のメリットや種類については、こちらの記事を参考にしてください。
動画を活用したことによって成果が出た企業事例
西日本新聞メディアラボ様の位置情報連動型スマホ広告サービス「ロカドプラス」の動画を成功事例として紹介します。
事例:SNS広告用30秒アニメーション
この動画はFacebookやInstagramなどのSNS広告掲載用動画として制作されました。冒頭の5秒以内に「ロカドプラス」の名前を音声と映像で紹介することで、サービス名の認知を促したのが動画の制作ポイントです。動画を配信した結果、FacebookとInstagramの広告によるお問い合わせが増加しました。
動画を活用するメリットのよくあるご質問
動画を活用するメリットについてのご質問はかなり多くいただきます。その中から、頻度の高いものへの回答をまとめました。ぜひ参考にしてみてください。
- 動画で伝える最大のメリットは何ですか?
-
動画で伝える最大のメリットは、視聴者に対して情報を鮮明かつ魅力的に伝え、深い感情的なつながりを生み出すことです。映像や音声、視覚効果を組み合わせることで、情報を直感的に理解させ、視聴者の興味や関心を引きつけます。
また、音声や映像を通じて人の声や表情を伝えることで、視聴者との親近感を醸成し、信頼関係を築くことができます。これにより、ビジネスシーンでの動画は、製品やサービスの魅力を高め、視聴者のエンゲージメントを促し、ブランドの認知度や信頼性を向上させる強力なツールとなります。 - 動画の効果とはどのようなものですか?
-
動画の効果には大きく以下の5つがあります。
1:ブランドの認知度向上
2:商品・サービスの理解促進
3:顧客の感情を揺さぶる
4:短時間での情報伝達
5:SNSでシェアされて拡散される
これらの効果により、ビジネスシーンにおいて動画は強力なツールとなり、ブランドの認知拡大やコンバージョン率の向上につながります。 - 動画配信システムを利用するメリットは何ですか?
-
動画配信システムを利用することで、以下の3つのメリットがあります。
1:地域を超えて広範囲な視聴者にリーチできる
2:視聴者との対話的なコミュニケーションをとれる
3:テレビ放送や他のメディアと比べてコストを削減できる
とくに、eラーニングなどの動画研修においては、配信した動画データを保存しておくことで、毎年利用することもできます。
まとめ
動画を活用することで視聴者に短時間で多くの情報を伝えられ、理解を深められます。音声や映像によって印象に残りやすく、認知度や購買意欲の向上に有効です。多くの人に拡散されるようインパクトのある動画を制作してみましょう。
なお、自社で印象に残る動画を制作するのが難しい場合は動画制作会社に依頼しましょう。弊社の動画制作サービス「ムビサク」でも自社の課題解決に有効な動画を制作しています。
ムビサクでは様々な種類の動画を制作していますので、ぜひ一度ご相談ください。
また、ムビサクには豊富な動画制作の実績がありますので、こちらからご覧ください。